利用したい人は必見!カードローンの審査に通らない人の特徴

毎月の収入では、生活の安定につながらない。どうにかしてお金を工面したい方も少なくないのではないでしょうか。

最近では、テレビCMなどでカードローンという言葉をよく聞くようになってきましたが、カードローンとは、カードでお金が借りられるというものです。

しかし、カードローンは誰でも利用できるかというと、そうではありません。

お金を借りるには審査があり、審査に通らない場合もあります。

お金を借りられるのならばカードローンを利用してみたいけど、なかなか一歩が踏み出せない人もいるのでは?

そんな方のために、「カードローンの審査に落ちてしまう人はどんな人か」を解説していきたいと思います。

カードローンの審査に通らない人には大きな理由がある

カードローンは大きく分けて、銀行から借りるローンと、消費者金融から借りるローンの2つがあります。

どちらも申し込んだ後には審査を避けては通れません。

カードローンは「信用」で成り立っているので、この信用が重要になってきます。

簡単に言えば、審査に通らない人は信用がないということです。

信用がないのに借りることは利用者にとってもマイナスである

もし、信用がないのに、金融機関が簡単に融資してくれたとしたらどうでしょうか?

もちろん一時しのぎで嬉しい気持ちが湧いてくるでしょう。

しかし、よく考えてみてください。

借りたお金は返さなければなりません。

自分の返済能力をはるかに超えた金額を融資してもらったとしたら、今度は自分の首を絞めることになります。

ですから、信用取引というのは金融会社だけにメリットがあるわけではなく、利用者が生活していくために必要なことなのです。

過去に金融事故を起こした場合は審査に通らない

金融事故とは、自己破産や債務整理など、借金を返せず法的に帳消しにしてしまった場合に金融事故として取り扱われます。

返済能力をわきまえずに借りると、このようになってしまう可能性があるのです。

このような場合、カードローンはもちろんのこと、各種ローンは組むことができませんし、新しくクレジットカードを発行してもらうこともできないのです。

こうして法的なペナルティが課せられるわけですが、そのペナルティにも期間があります。

自己破産や債務整理をしてしまった場合は、最短でも5年、場合によっては10年という長い期間、信用がないとみなされます。

そして、金融機関が金融事故の個人情報を知ることができるのにはワケがあります。

金融事故や延滞などの情報は、信用情報機関の信用情報という記録に掲載されてしまうため、金融機関はその情報を閲覧すれば、一目瞭然なのです。

携帯電話やスマホの通信料はしっかりと払っておこう

現代には欠かすことのできない、携帯電話やスマートフォンですが、欠かせないからこそ気を付けなければならないのです。

実際多くの人が毎月引き落としで通信料や利用料を支払っていることでしょう。

同時に、銀行口座の残高不足で引き落とせなかった経験もあるかと思いますが、ここに注意してください。

一括で機種代を支払ってしまえば、引き落としは通信料のみとなりますが、分割で機種代を支払っている場合は、ローンで機種代を返済している扱いになります。

引き落とせなかったということは、ローンの支払いを滞らせていることになり、記録として残ってしまいます。

一回でもよくはありませんが、数回にわたって引き落としがかけられなかった場合も、金融事故扱いとして処理されてしまいます。

審査に通るようにするためには、毎月の銀行残高もしっかりと確かめていく必要があります。

総量規制によって審査に通らないことがある

総量規制という聞きなれない言葉が出てきましたが、簡単にいえば、借り過ぎを仕組みで防いでくれるというものです。

総量規制とは、原則として年収の1/3までしか融資は行えない仕組みで、年収300万円の人であれば、100万円までしか借りることができません。

1社からの金額ではなく、消費者金融Aから300万円すでに借りているとすれば、消費者金融Bに申し込んでも審査には通りません。

この総量規制という制度は、消費者金融などの貸金業法で運営されている機関が対象です。

銀行はそれとはまた違う制度で運営されているため、総量規制の対象ではありませんが、あまりにも多くの借金をしていれば、銀行の審査も通らない可能性があります。

専業主婦や無職の人は返済能力がないとみなされる

返済能力という信用に基づいて成り立っている以上、収入がない人に融資はできないというのが基本ですので、審査も通りません。

総量規制の計算に当てはめても、収入がなければ計算結果もゼロになってしまいます。

専業主婦なら「配偶者貸付制度」を利用してみる

しかし、専業主婦の場合は「配偶者貸付」という制度がありますので、どうしてもカードローンを利用したい場合は、そちらの手続きをすると良いでしょう。

配偶者貸付制度では、配偶者の同意がなければ利用することができないという条件がありますので、必ず以下の書類を用意しましょう。

  • 配偶者の収入がわかるもの(源泉徴収票。所得課税証明書など)
  • 婚姻関係が分かる書類(住民票、戸籍謄本など)
  • 配偶者貸付締結に関する配偶者の同意書
  • 信用情報機関への信用情報提供の同意書

また、配偶者貸付では配偶者の年収の1/3以上の金額を借りることはできませんし、配偶者がすでに年収の1/3の金額を借りていれば利用することもできません。

無職の方がどうしてもお金を借りたい場合は、ハローワークやお住まいの自治体に相談してみましょう。

社会支援をしているところがあるかと思いますので、カードローンは選択肢からはずしてください。

今までローンで何かを買ったことがない人も要注意

金融機関は、信用情報を基に審査を行うわけですが、信用情報に記録がない人もいるのです。

たまたま今まで、現金のみで商品を買っていた場合、親の名義で支払っていた場合などは信用情報に記録がありません。

このような方を「スーパーホワイト」と呼んでいて、ブラックでも、ブラックから期間を経てホワイトになった人と、また別に扱われます。

しかし、残念なことに、信用があるかないかでいえば「信用できるか分からない」に分類されます。

場合によってはカードローン審査にも通りません。

ずっと現金一括払いしてきた人が、貸したお金を返済してくれるとは限らないからです。

まずは分割払いで商品を買ってみよう

このような方は、まず実績づくりをしてみましょう。

一番身近なのは、携帯電話やスマートフォンを分割で購入すること、クレジットカードを持っていれば、現金ではなくクレジットで買ってみてはいかがでしょうか。

クレジット払いならポイントが還元されるものも多いので、お得に商品を購入できます。

ただし、クレジットカードの引き落とし日には気を付けてください。

慣れていないので、うっかり入金し忘れたということのないようにしましょう。

申し込みの際に虚偽の申告は絶対にしない

今まで金融事故も起こさず、実績があるにもかかわらず、申し込みでウソを申告してしまうのは良くありません。

お金を借りたい一心で、心を惑わされないようにしてください。

故意的であっても、故意的ではなくても、審査側にはひと括りに信用を落とす要因になってしまいます。

申し込みの際はよく申込書を見直し、必要な書類は事前に不備なく揃えておくことが大切です。